オルター･トレード･ジャパン（ATJ）は、バナナやエビ、コーヒーなどの民衆交易を行う会社です。

6月20日（土）に開催した公開セミナーの報告書『バランゴン民衆交易の今と未来～バランゴンバナナの民衆交易はどこまで生産者の自立に寄与できるか　フィリピン産地調査報告～』が出来上がりました。

報告書には、ATJが3名の研究者に委託して実施したバランゴンバナナ産地の実地調査が収録されています。

〇調査報告①

関根佳恵氏（愛知学院大学）「未来をつむぐバランゴンバナナの民衆交易～コタバト州マキララ町を事例として」（調査地：ミンダナオ島マキララ）

〇調査報告②

石井正子氏（立教大学）「ミンダナオ島の先住民族がバラゴンバナナを売ること、とは？」（調査地：ミンダナオ島レイクセブ）

〇調査報告③

市橋秀夫氏（埼玉大学）「ネグロス島バナナ栽培零細農民と『自立』論」（調査地：ネグロス島東ネグロス州）

調査員からの貴重な調査結果を受けて、今後のバランゴン民衆交易事業の方向性に関してATJのまとめも掲載しています。報告書（A4サイズ、32ページ）はご自由にダウンロードできますので、ぜひ、ご一読ください。

政策室　小林和夫