オルター･トレード･ジャパン（ATJ）は、バナナやエビ、コーヒーなどの民衆交易を行う会社です。

2019年10月4日、フィリピン・ネグロス島バコロド市にて、バランゴン・パートナーフォーラムが開催されました。

2019年、オルター・トレード・ジャパン（ATJ）は創立30周年を迎えました。ネグロス島の人びとの自立を目指してマスコバド糖の民衆交易から始まり、現在では世界の生産者との協同のネットワークが広がっています。

ミンダナオ島コタバト州で発生した地震で、バランゴンバナナの産地マキララ町でも大きな被害が出ました。そうしたなかで、今後の復興への足掛かりとして被災3週目からバランゴンバナナの出荷を再開しています。

充分に熟したバランゴンバナナをホットケーキミックスに混ぜて、手軽にできるバナナケーキをお試しください。バランゴンバナナの甘みと香りが楽しめます。

2019年10月、ミンダナオ島コタバト州でマグニチュード6規模の地震が相次いで発生し、大きな被害が出ているコタバト州マキララ町のバランゴンバナナ産地に社長の生田とお見舞いと現状確認のため訪問しました。

フィリピン・ミンダナオ島で10月31日に発生した地震の震源地は、バランゴンバナナの産地の一つであるマキララ町の近くで、マキララでは土砂崩れが発生し、多くの建物にも被害が出ました。そのため、バランゴンバナナ生産者も含む多くの住民は幹線道路沿いや役場などで避難生活をすることになり、町は一時期ゴーストタウン化しました

バランゴンバナナは、現在５つの島（ネグロス島・ルソン島・パナイ島・ボホール島・ミンダナオ島）から、約3,000人の生産者がバナナを届けてくれています。

今年は天候被害が続いており、収穫量の低迷が続いています。8～9月の2か月間の収穫量は、同時期としては過去10年で2番目の少なさでした。

舞台は1990年代初頭、「素人にバナナの輸入ができる訳がない」「無謀だ」と揶揄さるなか、手探りの状態で試行錯誤を繰り返しながら、多くの失敗やたくさんの人の手を経てバナナを日本に届ける仕組みが出来ました。それを実現させたバランゴン交易にかける人びとの熱い思いが映像から伝わってきます。

バランゴンバナナやマスコバド糖の集荷や製造、輸出を担うオルタートレード・フィリピン社（ATPI）は、野菜などの宅配事業も実施しています。The BOX（ザ・ボックス）と呼ばれる宅配事業は、ネグロス島内のバランゴンバナナ産地などで生産された野菜や果物などを、バコロド市内の消費者に届けるシステムです。

バランゴンバナナの産地のひとつ、東ネグロスは5月頃まで深刻な干ばつに見舞われていました。その影響でバナナが生育せず、実のなりも悪い状態でした。そうした中、6月に入って一部地域で雨が降り始めたものの、今度は別の問題が起きています。

エコシュリンプを製造するATINA社の従業員互助組合「ROSTRUM」。組合員の出資金や積立金を原資に組合員の日常必需品の共同購入や小規模融資、ATINA工場の食堂の運営などの他に、インドネシア・パプア州の生産者が育てたカカオがチョコレートになり、日本の人びとに届くまでの民衆交易の物流を支えています。