オルター･トレード･ジャパン（ATJ）は、バナナやエビ、コーヒーなどの民衆交易を行う会社です。

フィリピンでは、今年3月以降にコロナの第2波に見舞われ、都市部を中心に新規感染者が急増し、4月には1日1万人を超えました。5月中旬時点では1日6千人ほどに減少しています。地方にあるバランゴンバナナの産地でも生産者の暮らしに影響が出ています。

　フィリピンのネグロス島では、1～2月は北東からの季節風が吹き、収穫量が減少する時期にあたります。今年はラニーニャ現象も重なり、乾季に雨が降り続き普段この時期には広がらない葉の病気の被害が出て収穫量が減少しました。バナナの生育状況などを３人の生産者にインタビューしました。

特定非営利活動法人APLA（あぷら）では、2011年3月の原発事故発生以降、バランゴンバナナを福島県内17ヵ所の保育園・幼稚園に送り続けています。

バランゴンバナナの産地のひとつ、フィリピン・ネグロス島。島の西半分を占める西ネグロス州の言葉、イロンゴ語でバナナの部位の呼び名を教えてもらいました。

バナナ出荷作業の労働条件の改善を求めると、組合事務所で火事が起こり、仲間が発砲事件で命を落とす。バナナ園の周辺では原因不明の体調不良を訴える人が少なくない…甘いバナナの裏側。栽培・流通の知られざる現状を詳細に調査し、エシカルな消費の在り方を問いかけます。

307号でご紹介したバランゴンバナナ生産者で先住民族バゴボ・タガバワのリーダー、インボックさんのお話の後編です。

フィリピン・ミンダナオ島に住むバランゴンバナナ生産者で先住民族バゴボ・タガバワのリーダー、インボックさんをご紹介します。

2019年10月、フィリピン・ミンダナオ島のバランゴンバナナ産地で発生した地震では、生産者を含む住民、コミュニティ、そしてバランゴンの出荷責任団体のドンボスコも、地崩れ、インフラや建物の崩壊など、甚大な被害を受けました。復興支援活動が続いている現地からの報告です。

2019年10月、バランゴンバナナの産地で発生した地震で、生産者を含む住民やコミュニティ、そしてバランゴンの出荷責任団体も甚大な被害を受けました。
日本の消費者からも支援が寄せられ、現地では復興支援活動が続いています。

今回は、フィリピン・ミンダナオ島で災害や病気を乗り越えバランゴンバナナ栽培を粘り強く続けているパーフェクト・クルスさん（68歳）と妻のノルマ・クルスさん（69歳）ご夫妻をご紹介します。

フィリピンにおける感染状況とバランゴンバナナ産地での状況の続報④です。

シライ地域はもともと町へのアクセスが容易で、町で就職することもでき、生産物は地元市場に販売できる地域でした。しかし、バランゴンバナナの民衆交易を経験することでより安定した生計を立てることができるようになり、持続可能な農業への関心も高まったという話を農民たちから聞くことができました。